自宅で稼げる店舗付き住宅
2025年 02月 27日
好きなことが仕事になり、家族との時間を尊重出来る。
用途地域によって制限がかかる場合がある。
住宅を建築する場合、建築基準法に適合させる必要があります。建築基準法には用途地域というものが定められており、用途地域とは住居、商業、工業など市街地の大枠としての土地利用を定めるもので、店舗付き住宅についても用途制限がかかる可能性があるため注意が必要。用途地域の詳細についてはこちらをご覧ください。
店舗部分に住宅ローンは使えない？
店舗付き住宅を建築する際、住宅ローンが使えない場合があります。店舗付き住宅を建築する場合は、『居住部分は住宅ローン、店舗部分は事業用ローン』という2本立てでローンを申請する必要があります。しかし中には、居住部分が全体の50%以上であれば住宅ローンで賄える場合もあります。金融機関で条件が違いますので、計画前に確認が必要です。
その他にも制限があることがありますので、ご不明な点があれば事前にご相談下さい。制限だけでなくメリットも大きいと感じています。
自宅で稼げる！
店舗付き住宅をオススメする最大のメリットは、『自宅で稼げる』ということ。お子様が小さな時は仕事に制限がかかったり、お子様に手がかかってしまうため、自由に働けなかったりしますが、店舗付き住宅の場合は自宅で自由な時間にお仕事する事ができます。万が一お子様が病気で通園や通学が出来なくても自宅なら安心。
使い方いろいろ！店舗以外にもオフィスやリモートワークにも使える
元々店舗をオススメしていたのですが、コロナ禍にリモートワークを採用する企業が増え、店舗だけでなく自宅をオフィスにする方、昔は書斎として作っていたものを今では『ホームオフィス』として活用される方も増えています。お客様の中には自宅のキッチンとして、また料理教室として開放されていらっしゃる方もいて、スペースを上手に活用して下さっています。
最近は物価高騰や金利上昇で、住宅を購入する方には辛い状況でありますが、このように店舗付き住宅にすることで、これまでの住宅ローンをただ支払うという考えから、自宅で稼ぐ、自宅に稼いでもらうことも可能です。住宅ローンのために働く生活から、好きなことを仕事にして家族との時間を優先できる、豊かな暮らしへシフトしませんか？
店舗付き住宅をお考えの方は、店舗デザインにも事業計画にも強いアトリエボンドに是非ご相談下さい。
